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2026年12月の値上げ一覧|TOTO住宅設備・調味料・電気代のゆくえ

2026年12月の値上げを示す見出しと、住宅設備、調味料、電球と電気料金の書類を描いたイラスト
Yuta
記事監修者
現:ガス会社に勤める兼業WEBライター。所持資格はガス開栓作業に必要な高圧ガス販売主任者二種、ガス工事に必要な液化石油ガス設備士、灯油の取り扱いに必要な危険物乙四種、その他ガス関連資格多数と電気工事士などの資格も多数所持。

「年末に向けて、また値上げのニュースを見た気がする」
そう感じている方は少なくないはずです。
2026年12月は、味の素の調味料・マヨネーズが出荷価格を改定するほか、住宅設備大手のTOTOがトイレや浴室機器などの希望小売価格を最大13%引き上げます。
さらに見落とされやすいのが電気・ガス代で、夏の料金支援が9月使用分で一区切りとなったまま、12月時点でも冬の支援再開が正式に決まっていません。

この記事では、2026年12月に確定している値上げを分野別に整理したうえで、電気・ガス代や灯油といった暖房シーズンに直結する費用の見通し、そして家計を守るために今できることまでを、住宅設備・エネルギーに詳しい専門家監修の視点で解説します。

目次

【早見表】2026年12月に値上げする主なもの

まずは、2026年12月時点で判明している主な値上げを一覧で確認しましょう。
金額や品目数は、各社・各機関の公式発表にもとづく2026年9月時点の情報です。

カテゴリー主な対象時期値上げ幅の目安
調味料・マヨネーズ味の素「味の素」「やさしお」「ピュアセレクトマヨネーズ」など計58品種11月1日・12月1日納品分〜約5〜15%
住宅設備機器TOTO 衛生陶器・システムトイレ・ユニットバス・洗面化粧台・水栓金具など12月1日受注分〜8〜13%(区分により異なる)
電気・ガス大手電力・都市ガス各社12月使用分〜夏の料金支援が終了したまま、冬の支援再開は12月時点で未定
灯油暖房用灯油(配達・セルフ)11月〜1月にかけて需要期入りで価格が動きやすい時期(原油・為替次第)

ポイント
12月は、食品の値上げ品目数そのものは他の月に比べて目立ちにくいものの、住宅設備という「まとまった金額が動く」分野の改定が控えている月です。
また、電気・ガス代は「値上げ」という形では報じられにくいものの、支援がなくなること自体が実質的な負担増につながります。

以下、それぞれを詳しく見ていきます。

帝国データバンクの最新データで見る12月の位置づけ

食品値上げの全体像は、帝国データバンクの「食品主要195社」価格改定動向調査が参考になります。
2026年8月31日公表の最新調査によると、2026年は1〜11月の判明分だけで累計19,083品目に達しており、前年(2025年、20,609品目)に迫る、もしくは上回る見通しです。

月別に見ると、10月は3,033品目、11月は659品目が判明分として集計されています。
12月分については、この調査の時点ではまだ集計対象外ですが、味の素をはじめ一部企業がすでに12月納品分からの価格改定を発表しています。

📎 出典:「食品主要195社」価格改定動向調査 ― 2026年9月|帝国データバンク

年間を通じた値上げ要因としては、「原材料高」を挙げる企業が最も多く、次いで「物流費」「エネルギー」「包装・資材」「人件費」と続きます。
中東情勢の悪化を要因に挙げる企業も一定割合を占めており、原油・ナフサ高が包装資材や物流コストを通じて幅広い品目に波及する構図は、12月も基本的に変わりません。

直近の月別値上げ品目数の推移

8月以降の月別推移を見ると、9月をピークに、10月・11月と品目数は落ち着く傾向にあります。

月値上げ品目数(判明分)傾向
8月2,311品目前年同月比で約8割増
9月4,531品目2026年内で最多
10月3,033品目前年10月に続き3千品目超
11月659品目酒類・飲料が中心、落ち着いた水準
12月集計は調査未反映(判明分のみ発表済み)味の素・TOTOなど個別発表ベースで確認可能

品目数だけを見ると12月は「値上げが少ない月」に見えますが、これは帝国データバンクの調査が主に飲食料品を対象としているためです。
住宅設備や電気・ガス代のように、この調査に含まれない分野の負担増が重なるのが12月の特徴といえます。

味の素が調味料・マヨネーズを12月1日納品分から値上げ

12月の食品分野で家計に直結するのが、味の素の出荷価格改定です。
2つの発表が重なっており、対象範囲が広い点に注意が必要です。

家庭用の主力調味料37品種が対象

味の素は、うま味調味料「味の素」(5品種)、「アジシオ」(5品種)、「瀬戸のほんじお」(5品種)、「やさしお」(3品種)、「パルスイート」関連製品(6品種)など、家庭用製品計37品種の出荷価格を改定します。
値上げ幅は約5〜15%です。
EC向け製品2品種は一足先に11月1日納品分から改定され、家庭用製品は12月1日納品分からの改定となります。

📎 出典:家庭用製品出荷価格改定のお知らせ|味の素株式会社

マヨネーズ類も約6〜10%の値上げ

これとは別に、家庭用・業務用のマヨネーズおよびマヨネーズタイプ製品(計21品種)も、12月1日納品分から出荷価格が改定されます。
「ピュアセレクトマヨネーズ」の250g・400g・600g・1kg、「ピュアセレクトコクうま65%カロリーカット」360g、「ピュアセレクトサラリア」210gなどが対象で、値上げ幅は約6〜10%です。
中東情勢の影響などを背景に、主原料である油脂をはじめとした原料価格・包材費・物流費の上昇が理由として挙げられています。

📎 出典:家庭用・業務用マヨネーズおよびマヨネーズタイプ製品出荷価格改定のお知らせ|味の素株式会社

味の素・マヨネーズはどちらも常備している家庭が多い調味料です。
毎日の調理で使う頻度が高いぶん、1回あたりの値上げ幅は小さく見えても、年間を通じた積み重ねでは家計への影響が出やすいカテゴリといえます。

TOTOが住宅設備機器の希望小売価格を12月1日受注分から改定

2026年12月の値上げで、金額のインパクトという意味で最も大きいのが、TOTOの住宅設備機器価格改定です。
リフォームや新築を検討している方にとっては見過ごせない内容です。

商品区分ごとの平均改定率

TOTOは2026年12月1日受注分より、住宅設備機器商品の希望小売価格を改定します。
対象商品と平均改定率は、区分によって次のように異なります。

対象商品区分平均改定率
衛生陶器13%
システムトイレ9%
ウォシュレット(一体形便器・シートタイプ)10%
水栓金具8%
ユニットバス・システムバス8%
洗面化粧台9%
その他商品9%

📎 出典:住宅設備機器商品の希望小売価格改定|TOTO株式会社

改定理由として同社は、原材料価格の高騰をはじめとする外部調達コストの上昇が依然として続いており、生産性向上や諸経費の削減といった企業努力だけでは吸収しきれない状況になっていると説明しています。

リフォーム・交換を検討中の方への影響

トイレやユニットバスは、一度に数万円〜数十万円単位の出費になる設備です。
衛生陶器で13%、システムトイレで9%という改定率は、パーセンテージだけを見ると小さく感じても、実額では数千円〜数万円規模の差になりえます。

判断の目安としては、次のように考えると整理しやすくなります。

  • すでに故障している、または漏水・詰まりなど安全面で交換が急がれる場合は、値上げのタイミングにかかわらず優先して対応する
  • 経年劣化はしているが緊急性はなく、もともと年内〜年明けにリフォームを検討していた場合は、11月中に見積もり・発注を進めることで旧価格が適用される可能性がある
  • 交換の予定が数年先であれば、値上げだけを理由に前倒しする必要性は低い

ただし、旧価格が適用されるかどうかは、販売店の受注締め日やメーカーへの発注完了日によって左右されます。
「12月1日」という実施日だけでなく、契約している工事店に「いつまでに発注すれば現行価格になるか」を個別に確認しておくことが、判断のうえで欠かせません。

なお、商品代金が抑えられても、工事費や付帯工事費は別枠で見積もられます。
総額で比較する際は、商品代・標準工事費・付帯工事費を分けて確認すると、どこが上がったのかが把握しやすくなります。

住宅設備の値上げは2026年を通じて続いている

住宅設備メーカーの価格改定は、TOTOが初めてではありません。
2026年5月には、住宅建材大手のYKK APとLIXIL(リクシル)が、窓・サッシや玄関ドアなどを5〜10%程度値上げしています。
新築・リフォームでは複数箇所にまとめて使う設備が多いため、単体では数%の改定でも、トイレ・浴室・キッチン・窓・ドアと積み重なると、総額への影響は無視できない規模になります。

住宅設備の値上げは、原材料価格の高止まりが続く限り今後も断続的に発表される可能性が高い分野です。
リフォームの時期が近い場合は、値上げのたびに一喜一憂するよりも、工事店に相談したうえで発注時期をまとめて検討するのが現実的な対応といえます。

電気・ガス代は「支援のない12月」になる可能性

12月の値上げで最も見落とされやすいのが、電気・ガス代です。
料金表そのものが12月に一斉改定されるわけではありませんが、政府の料金支援の有無によって、実質的な負担が大きく変わってきます。

夏の支援は9月使用分で終了済み

2026年夏は、電気・都市ガス料金支援として、7月・8月・9月の使用分を対象に値引きが実施されました。
値引き単価は全国一律で、電気(低圧)が7月・9月使用分1kWhあたり3.5円・8月使用分4.5円、都市ガスが7月・9月使用分1㎥あたり14.0円・8月使用分18.0円でした。
この支援は9月使用分(検針では10月分)までで一区切りとなっており、10月使用分以降の継続については、記事作成時点(2026年9月)で正式な発表はありません。

冬の支援は「毎年11月に決まる」パターンが続いている

過去の実績を振り返ると、電気・ガス料金支援は夏(7〜9月使用分)と冬(1〜3月使用分)の需要ピークに合わせて実施される傾向があります。
直近の冬の支援は、2025年11月21日に閣議決定された総合経済対策にもとづき、2026年1月〜3月使用分を対象に実施されました。

📎 出典:2026年1月、2月及び3月使用分の電気・ガス料金支援の実施に伴い、電気・都市ガス料金の値引きを行うことができる特例認可・承認を行いました|経済産業省

この経緯を踏まえると、次の冬支援も例年どおり11月ごろの経済対策で決定される可能性が高く、その場合は1月使用分からの開始となり、12月使用分は支援の対象に入らない見通しです。
つまり、12月は「値上げ」という形でニュースになりにくいものの、支援なしの本来価格で電気・ガスを使う月になる可能性がある、という点を押さえておく必要があります。
もちろん、寒波の到来や物価情勢次第で、政府が12月使用分から前倒しで支援を決定する可能性もゼロではありません。最新の発表は経済産業省や契約中の電力・ガス会社の案内で確認するのが確実です。

「支援あり」と「支援なし」で何が変わるのか

参考として、2026年夏に実施された支援単価をもとに、支援の有無でどの程度の差が生まれるかを整理すると次のようになります。

状況電気(低圧・目安単価)都市ガス(目安単価)
支援あり(2026年7・9月使用分の実績)1kWhあたり3.5円の値引き1㎥あたり14.0円の値引き
支援あり(2026年8月使用分の実績・手厚い水準)1kWhあたり4.5円の値引き1㎥あたり18.0円の値引き
支援なし(12月使用分が対象外だった場合)値引きなし=約款どおりの単価値引きなし=約款どおりの単価

※上記はあくまで過去の支援実績にもとづく目安です。12月使用分の単価そのものが値上がりするわけではなく、燃料費調整額や再エネ賦課金など通常の仕組みで決まる価格に、支援による値引きが乗るかどうかが変わる、という構図である点にご注意ください。

冬は暖房でkWh・㎥ともに使用量が夏より増えやすい時期です。
支援がない状態で使用量が増えると、請求額への影響は夏場より大きくなりやすい点も、あわせて押さえておきたいポイントです。

LPガス(プロパンガス)は今回も対象外

見落とされやすい点として、これまでの電気・ガス料金支援は電気と都市ガスが対象で、LPガス(プロパンガス)は支援の対象外です。
この構図は冬も変わらない見通しで、LPガスを利用している世帯は、支援の有無にかかわらず契約している会社の料金プランを確認しておくことが実質的な節約につながります。

灯油は暖房需要期に入り、価格が動きやすい時期

灯油は、ガソリンとは異なり「当分の間税率(旧暫定税率)」がもともと課されていない燃料です。
そのため税制変更の直接的な影響は受けませんが、価格を動かす要因は別にあります。

灯油価格に影響する主な要因は次の通りです。

  • 原油価格(中東情勢や為替の影響を受けやすい)
  • 為替レート(円安が進むほど輸入コストが上昇)
  • 国内の暖房需要(寒波が到来すると小売価格が上がりやすい)
  • 政府の激変緩和措置の有無(実施されている場合は上昇を一定程度抑える効果がある)

例年、灯油は11月から12月にかけて需要が高まり始め、1〜2月にピークを迎える傾向があります。
寒冷地では特にこの傾向が顕著で、灯油タンクへの給油計画を立てる時期でもあります。

季節ごとの需要と価格の関係を整理すると、次のようになります。

時期暖房需要の目安価格の動きやすさ
10〜11月需要期入り前比較的落ち着きやすい
12月需要が本格的に増加寒波の到来次第で変動しやすくなる
1〜2月需要のピーク在庫状況・原油相場の影響を最も受けやすい
3月以降需要が徐々に減少落ち着きを取り戻しやすい

この傾向はあくまで例年の一般的な季節パターンであり、その年の気温や原油相場によって前後します。
「値上がりしてから慌てて給油する」のではなく、需要期に入る前から少しずつ給油しておくことで、急な価格変動の影響を受けにくくする、という考え方も選択肢のひとつです。

12月時点で価格を大きく動かす確定的な制度変更は発表されていませんが、原油相場や為替の動き次第では、店頭価格が短期間で変動することもあります。

なぜ年末にかけて値上げが積み重なるのか

12月に発表される値上げの多くは、単発の出来事ではなく、2026年を通じて続いてきた共通の背景でつながっています。

ひとつは、中東情勢の悪化を起点とした原油・ナフサ高です。
これが包装資材・物流費・エネルギーコストを押し上げ、食品から住宅設備まで幅広い商品に波及しています。
もうひとつが、歴史的な水準が続く円安です。
輸入に頼る原材料・資材のコストが円換算で膨らみ、値上げ圧力をさらに強めています。

これらのコスト増は2026年の前半〜夏にかけて発生したものが、資材調達や生産計画を経て、年末にまとめて価格へ反映される形になっています。
9月・10月の食品値上げ、そして12月の住宅設備・調味料の改定は、いずれもこの流れの延長線上にあるものです。

過去の月別の動向については、2026年10月の値上げ一覧|食品・加熱式たばこ・電気ガスの家計影響を解説や2026年9月値上げ一覧|食品4531品目・しょうゆ・コーラ・電気代まで、年間を通じた総まとめは2026年の値上げ一覧を総まとめ|食品・光熱費・燃料などを月別に紹介でも整理していますので、あわせてご覧ください。

家計を守るために今できること

値上げの流れそのものを個人で止めることはできませんが、影響をやわらげる工夫はいくつもあります。

1. 電気・ガスは「支援がない前提」で使い方を見直す
12月使用分は支援の対象に入らない可能性が高いことを踏まえ、暖房の設定温度や使用時間帯を無理のない範囲で調整しましょう。
料金プランや契約会社の見直しで、使用量が同じでも支払いを抑えられる場合があります。

2. 調味料・マヨネーズは、改定前のまとめ買いも一案
値上げ日が事前にわかっている調味料は、改定前にストックしておくのもひとつの方法です。
ただし、使い切れる量にとどめ、賞味期限と保管スペースには注意しましょう。

3. 住宅設備の交換予定がある方は、発注のタイミングを早めに確認する
トイレやユニットバスの交換をもともと検討していた場合は、契約している工事店に旧価格での発注が可能な締め切りを確認しておくと安心です。
値上げ後の価格で判断が変わる場合は、他の設備との優先順位もあわせて相談するとよいでしょう。

4. 灯油は給油のタイミングを計画的に
暖房需要期に入ると価格が変動しやすくなるため、灯油タンクの残量に余裕を持たせ、価格が落ち着いているタイミングでまとめて給油するのもひとつの方法です。

5. ポイント還元・キャッシュレスを味方につける
日常の支払いをポイント還元率の高い方法にまとめるだけでも、実質的な負担を下げられます。

よくある質問(FAQ)

Q1. 2026年12月に値上げされる主なものは何ですか?
最も影響が大きいのは、味の素の調味料・マヨネーズ計58品種(約5〜15%、12月1日納品分より)と、TOTOの住宅設備機器(衛生陶器で最大13%、12月1日受注分より)です。あわせて、電気・ガス代は夏の料金支援が9月使用分で終了したままとなっており、12月使用分についても冬の支援再開が正式には決まっていない点に注意が必要です。

Q2. TOTOの値上げはどの商品が対象ですか?いくら上がりますか?
衛生陶器(13%)、システムトイレ(9%)、ウォシュレット一体形便器・シートタイプ(10%)、水栓金具(8%)、ユニットバス・システムバス(8%)、洗面化粧台(9%)、その他商品(9%)が対象です。実施は2026年12月1日受注分からで、区分によって改定率が異なります。旧価格での発注が可能かどうかは、契約している工事店の受注締め日によって変わるため、リフォームを検討中の方は早めに確認することをおすすめします。

Q3. 電気代・ガス代は12月に値上がりしますか?
料金表そのものが12月に一斉改定されるわけではありませんが、2026年夏の料金支援が9月使用分で終了しており、12月使用分についても冬の支援再開は記事作成時点(2026年9月)で決まっていません。過去の実績では、冬の支援は例年11月ごろの経済対策で決定され、1月使用分から始まる傾向があるため、12月は支援のない状態で電気・ガスを使う月になる可能性があります。最新の発表は経済産業省や契約中の会社の案内で確認してください。

Q4. 灯油の価格は12月にどうなりますか?
灯油にはガソリンのような当分の間税率(旧暫定税率)がもともと課されていないため、税制変更の直接的な影響は受けません。ただし、原油価格・為替レート・国内の暖房需要によって価格は変動します。例年、灯油は11月から12月にかけて需要が高まり始め、1〜2月にピークを迎える傾向があるため、寒冷地を中心に価格が動きやすい時期です。

Q5. 値上げ前にやっておくとよいことはありますか?
電気・ガスは支援がない前提で使い方や契約プランを見直しておくとよいでしょう。調味料は改定前のまとめ買いも有効ですが、使い切れる量にとどめるのがコツです。住宅設備の交換を検討している方は、工事店に旧価格での発注締め切りを確認しておくと安心です。灯油は需要期に入る前に、給油計画を立てておくことをおすすめします。

まとめ

2026年12月の値上げは、味の素の調味料・マヨネーズと、TOTOの住宅設備機器が中心です。
調味料は約5〜15%、マヨネーズは約6〜10%の改定で、いずれも12月1日納品分から実施されます。
TOTOの住宅設備機器は区分により8〜13%の改定で、12月1日受注分からとなり、リフォームを検討中の方は発注タイミングの確認が欠かせません。

そして、品目リストには出てこない電気・ガス代は、夏の料金支援が9月使用分で終了したまま、冬の支援再開が12月時点で決まっていない点に注意が必要です。
灯油も暖房需要期に入り、価格が動きやすい時期を迎えます。

これらの背景には、中東情勢を起点とした原油・ナフサ高と、歴史的な円安という共通の要因があります。
すぐに状況が変わるものではありませんが、電気・ガスの使い方の見直し、調味料の計画的なまとめ買い、住宅設備の発注タイミングの確認など、影響をやわらげる手立てはあります。
金額や実施状況は今後も変わる可能性があるため、気になる品目は各社・各機関の最新の公式発表を確認しながら、無理のない範囲で年末年始を迎える準備を進めましょう。

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この記事を書いた人

「暮らしの設備ガイド」は、給湯器・ストーブ・換気設備など、
家庭の安心と快適を支える“住まいの設備”に関する専門メディアです。

現在もガス業界で設備施工・保守に携わるYuta(ガス関連資格保有者)が監修し、一般家庭向けのガス機器・暖房設備・給湯器交換の実務経験をもとに、現場の知識に基づいた、正確で実用的な情報を発信しています。

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